楽園主義に向かって進む!〜Head toward Paradism...弥勒菩薩ラエルの教えと共に

世界で起きている諸問題、機密情報、戦争に関する問題など取り扱って行きたいです。世界が平和になるように私達が考えていくべき事柄を主に取り上げたいです。時にはリラックスタイム的な話題も入れて。

2014年04月





24 4月 2014, 06:49
2つの超巨大ブラックホールが発見



中国、ドイツ、米国の科学者らが互いに結びついた超巨大なブラックホールを発見した。この発見はThe Astrophysical Journal誌に発表された。

ブラックホールの位置は地球から20億光年離れた銀河系SDSS J120136.02+300305.5。常時行われている宇宙空間スキャンの際にX線観測衛星XMM-Newtonによって見つかった。

超巨大ブラックホールは銀家系の中心とされている。天文学者らによると、2つのブラックホールの進化は2つが1つになることで終結する。これらを研究することで銀家系が衝突し、互いに作用しあう様子がわかる。このほか、ブラックホールの合併は宇宙における銀河系の強力な放射の根源となっている。

Lenta.ru

続きを読む: http://japanese.ruvr.ru/news/2014_04_24/271586995/


☆ ☆ ☆


新発見されたブラックホールがケタ外れだった…
こちらに紹介されているブラックホールは桁外れに重い、重い

どれだけ重いとかいうと、太陽の170億倍もあるそう。想像が付きませんが、宇宙人エロヒムの最後の預言者・の書いたによると、人間の細胞の中の微粒子の中にも無限の宇宙が無数にあると言われていました。

このブラックホールというのは、私達の体内の微小の世界にもあるのでしょうね。

それで、このブラックホールって、一体何なのでしょう?

私の永遠のテーマです。





Malaysian plane: 20 passengers worked for ELECTRONIC WARFARE and MILITARY RADAR firm
マレーシアの飛行機の乗客20人が電子戦争と軍事レーダーの為に勤務

URL:http://www.express.co.uk/news/world/465557/Malaysian-plane-20-on-board-worked-for-ELECTRONIC-WARFARE-and-radar-defence-company


A US technology company which had 20 senior staff on board Malaysia Airlines Flight MH370 had just launched a new electronic warfare gadget for military radar systems in the days before the Boeing 777 went missing.
マレーシア航空フライトMH370に搭乗していた20人の上級社員が勤務していた米国の技術系会社は、ボーイング777が行方不明になる前の数日間、軍事的レーダーシステムのための新しい電子戦争装置を公開していました。




Freescale Semiconductor, which makes powerful microchips for industries including defence, released the powerful new products to the American market on March 3.
軍事防衛を含む産業用の強力なマイクロチップを製造しているフリースケール・セミコンダクター(半導体)は、3月3日にアメリカ市場に向けて複数の強力な新製品を公開しました。

Five days later, Flight MH370 took off from Kuala Lumpur for Beijing with 239 people on board including 20 working for Freescale.
5日後、フライト便MH370は、クアラルンプールから北京に向けて、フリースケール社で働く20名を含む239人の乗客を乗せて飛び立ちました。

Twelve were from Malaysia, while eight were Chinese nationals.
12人はマレーシア出身、そして、8人は中国国籍でした。

Freescale’s spokesman Mitch Haws has said: “These were all people with a lot of experience and technical background and they were very important people.
フリースケールのスポークスマン・ミッチ・ホーズは、「彼等は皆多くの経験があり、技術的背景があり、非常に重要な人達でした」と、言いました。

“It’s definitely a loss for the company.”
「これはフリースケールにとって大きな損失であることは間違いありません。」

Freescale’s shareholders include the Carlyle Group of private equity investors whose past advisers have included ex-US president George Bush Sr and former British Prime Minister John Major.
フリースケールの株主達の中には、未公開株式投資家のカーライル・グループがいます。カーライル・グループの過去のアドバイザーの中には、元米国大統領のジョージ・ブッシュ・シニア、そして、元英国首相のジョン・メイジャーがいます。

Carlyle’s previous heavyweight clients include the Saudi Binladin Group, the construction firm owned by the family of Osama bin Laden.
カーライルの過去の重要なクライアントには、サウディ・ビンラディン・グループであり、これは、オサマ・ビン・ラデンの家族により所有されている建築会社でした。

The fact that Freescale had so many highly qualified staff on board the Boeing 777 had already prompted wild conspiracy theories about what might have happened.
フリースケールがボーイング777に非常に多くの大変有能なスタッフ達を登場させていた事実が、何が起きたのかについて狂気じみた陰謀論を既に刺激していました。

The company says they were flying to China to improve its consumer products operations, but Freescale’s fresh links to electronic warfare technology is likely to trigger more speculation and deepen the mystery.
この会社の説明によると、彼等は中国に行って消費者製品の運用を改善するのが目的だったらしい。しかし、フリースケールの電子戦争技術との新しい関係は、より多くの推測と不可解さを深めてしまう事になってしまったようです。

Experts have been baffled how a large passenger jet seems to have flown undetected and possibly beaten military radar systems for up to six hours.
専門家達は、大きなジェット旅客機がどのようにして6時間もの間、軍レーダーシステムに探知されず、そして恐らくレーダーシステムを打ち負かして飛行したように見えた事で困惑させられてしまっていました。

Avoiding radar via “cloaking technology” has long been one of the objectives of the defence industry and Freescale has been active developing chips for military radar.
「クローキング・テクノロジー(マントで覆い隠す技術)」によるレーダー回避技術は、長い間、防衛産業の目標の1つであり、フリースケールは軍のレーダー用のチップ開発に取り組んでいました。

On its website, the company says its radio frequency products meet the requirements for applications in “avionics, radar, communications, missile guidance, electronic warfare and identification friend or foe”.
フリースケールのウェッブサイトには、その無線周波数製品は、「航空電子工学、レーダー、通信、ミサイル誘導、電子戦争、そして、敵味方識別」の用途のための必要条件を満たしていると書いてあります。

Last June it announced it was creating a team of specialists dedicated to producing “radio frequency power products” for the defence industry.
去年の6月には、同社は、防衛産業のために、「無線周波数パワー製品」の生産のために力を入れた専門家達のチームを立ち上げていると発表しました。

And on March 3, it announced it was releasing 11 of these new gadgets for use in “high frequency, VHF and low-band UHF radar and radio communications”.
3月3日には、同社は、「高周波数VHF、そして、低周波数帯UHFのレーダーと無線通信」での利用目的の新しい装置11品目を公開する事を発表しました。

The company did not respond to questions from Express Online, including whether any of its missing employees had been working on the defence products.
同社は、エクスプレス・オンライン(Express Online)の、行方不明の従業員達の中で防衛産業製品の開発に関わっていたかどうかについての質問には何の回答もしませんでした。

It neither provided any responses to the latest bizarre conspiracy theory being widely published on the comments sections of newspaper websites and other internet forums.
また、同社は、新聞社のウェッブサイト、そして、その他のインターネット・フォーラムの所見欄に広く公開されている最新の突飛な陰謀論に対する回答も、一切提示していません。

The comment reads: “It reads: “Have you pieced together the puzzle of missing flight 370 to Beijing China? If not, here are your missing pieces.
そのコメントにはこう書かれています・・・『行方不明の中国北京向けフライト370のパズルをつなぎ合わせましたか?もし、まだなら、ここに行方不明のパズルの断片があります。

Patents Patents Patents.
特許、特許、特許

Four days after the missing flight MH370 a patent is approved by the Patent Office, four of the five Patent holders are Chinese employees of Freescale Semiconductor of Austin TX.
フライトMH370が行方不明になって4日後、特許庁によって特許が承認されました。その特許所持者達5人のうち4人はオースティンTX(テキサス)のフリースケール・セミコンダクターの中国人従業員でした。

“Patent is divided up on 20 per cent increments to five holders.
特許は20%ずつ5人の特許所有者に配当されます。

“Peidong Wang, Suzhou, China, (20 per cent);
Zhijun Chen, Suzhou, China, (20 per cent);
Zhihong Cheng, Suzhou, China, (20 per cent);
Li Ying, Suzhou, China, (20 per cent);
Freescale Semiconductor (20 per cent).
ピードン・ワン、スジュー、中国(20%)
ジジュン・チェン、スジュー、中国(20%)
ジーホン・チェン、スジュー、中国(20%)
リー・イェン、スジュー、中国(20%)
フリースケール・セミコンダクター(20%)

“If a patent holder dies, then the remaining holders equally share the dividends of the deceased if not disputed in a will.
もし、特許の所有者が死亡すると、もし、それが遺言書の中で異議を唱えてなかった場合、残った所有者達が均等に亡くなった人の配当金をわけます。

“If four of the five dies, then the remaining one Patent holder gets 100 per cent of the wealth of the patent.
もし、5人の所有者達のうち4人が死亡したら、残った一人の特許所有者がその特許の富の100%を得る事になります。

“That remaining live Patent holder is Freescale Semiconductor.”
そして、その残った生きている特許所有者はフリースケール・セミコンダクターです。』

It adds: “Here is your motive for the missing Beijing plane. As all four Chinese members of the Patent were passengers on the missing plane.
そして、その所見欄には、更に、『行方不明の北京の飛行機に対する動機がここにあります。なぜなら、特許の中国人の4人のメンバーの全てがその行方不明飛行機に搭乗していたからです。

“Patent holders can alter the proceeds legally by passing wealth to their heirs. “However, they cannot do so until the Patent is approved. So when the plane went missing, the patent had not been approved.”
『特許の所有者達は、その富を彼らの相続人に譲渡することで法的にその利益を変更することが出来ます。しかし、彼等はその特許が承認されるまでは出来ません。だから、その飛行機が行方不明になったとき、特許はまだ承認されていませんでした。』

However, the absurd theory does not add up.
しかしながら、その馬鹿げた理論は辻褄があいません。

Although a Freescale patent does exist under number US8650327, none of the names listed actually appear on the passenger manifest released by the Malaysian authorities.
フリースケールの特許がUS8650327の番号で存在しないにも関わらず、そのリストにあげられた名前のどれもが、実際には、マレーシア当局により公開された乗客名簿にはありませんでした。


The search continues for Flight MH370 but speculation surrounding its fate grows by the day.
フライトMH370の捜索は継続されていますが、その結末についての憶測は日増しに広がるばかりです。

Some experts believe the plane was hijacked–possibly by the pilots–or that there was a struggle on board which led to a catastrophic decompression.
ある専門家たちは、同飛行機は、もしかするとパイロットにより、ハイジャックされたか、または、飛行機内でいざこざが起きて破滅的な減圧が起きた可能性を信じています。

However, no seat cushions or luggage that would have been expected to float have yet been found in the vast Indian Ocean where it might have crashed.
しかし、同飛行機が落ちたとされている広大なインド洋で海の上に浮かんでいるのではないかと見られている座席のクッションや荷物などは未だ見つかっていません。





管理人: どうもこのマレーシア機の行方不明事件は、きな臭い感じします。

金にまつわる汚い事をする人達の犯罪なのでしょうか?










小保方さんが魔巣ゴミに徹底的に叩かれている中で、政府は何もせずただ見ているように見受けられますが、ただ単に魔巣ゴミだけの勝手な暴走とは捉えにくく、そこには検察審議会と言われるものがやらせていると言う情報があります。(情報元:国際評論家小野寺光一の「政治経済の真実」)
検察審議会は、小沢一郎に対しても偽の情報を新聞に流したりして、小沢一郎に総理大臣にならせないようにしたと言われています。

◆小野寺氏のメールマガジンからの引用

私の見たところ、
この小保方さん攻撃をしかけているのは
小沢一郎えん罪事件、植草一秀痴漢えん罪事件、
佐藤優えん罪事件、鈴木宗男えん罪事件などをしかけたのと
同じ存在である。
ブラックPRと小沢一郎をはめる謀略を行おうとしている疑惑がある検察審査会
http://www.asyura2.com/10/senkyo84/msg/756.html
検察審査会 小沢一郎氏「起訴相当」と議決←小野寺氏の予想通り、やはりそうきたか
http://blog.goo.ne.jp/pat521215/e/0598704240c451346dc29b26160ff573

<十字架にかけられたオザワイチロウ 亡国のダダと暗黒卿シス帝国の逆襲><機密費疑惑>
http://www.asyura2.com/12/senkyo130/msg/147.html


小保方さんの発見した万能細胞STAP細胞は、ほとんどの病気を治癒可能、完治可能にする画期的な発見です。それを善に使えば、多くの人達を幸せにします。医療の従来のやり方を完全に覆すものです。
そして、その技術を発見した科学者やその科学者の属する企業には巨大な利権があり、その企業や国が莫大な利益を得ることができます。そこに多国籍企業家達が目をつけないはずはありません。

彼らシオニスト系銀行家たち(世界の人口の1%のエリート層)は、製薬会社を所有し、人々の病気を更に悪化されるような薬剤を多く製造し販売しています。また、一般には彼らが人工的に新ウィルスを作ってアジアを中心としてばらまいているとも言われています。彼らは人々を病気にして、それを治す新薬と偽って更に病状を悪化させる副作用のある薬を製造し、販売して、金儲けをしてきているのです。彼らがこの万能細胞を日本から発展させないようにしたいと思っているのは恐らく事実ではないかと思います。もし、この万能細胞が小保方さんから発展すれば、利権は理研に入る事になり、その国日本が繁栄していくでしょう。日本から世界中にこの技術が提供されていくわけです。アメリカは経済的に既に奈落のそこであり、後進国へと落ちていくしかありません。

この状況で、日本政府の立つ位置がどこなのかというのが非常に気になるところです。私の予測としては、恐らく人工地震でシオニスト系銀行家たちから脅されて依頼、日本政治家達は彼らが怖くて仕方なく、彼らの言うとおりにせざるを得ないのではないかと考えています。今でも政治家がアメリカの言うとおりにしているのは、恐らく、アメリカが今後も人工地震を日本に起こしていく計画が有り、日本政府のトップにそのことを知らせているからだと思います。その証拠に、日本の組織に水素爆弾を造らせているという情報もある本にかかれています。(※この人工地震について書いたことは私個人の考えであることを明記しておきます。)
人工地震について書くと、科学的に証明されていないことについて書くのはけしからんと言う人達がいますが、実は、人工地震は既に科学的に起こすことが可能であることが立証されています。
問題は、日本政府が事実の情報をきちんと市民に公開しないことにあります。特定秘密保護法案が最悪の法案なのです。


ツイッター分析:小保方氏会見への応援・支持、批判の2倍に
2014年04月14日

この記事で、一般大衆が小保方さんの『新たな万能細胞「STAP細胞」の論文に不正があるとされた問題で、画像の捏造(ねつぞう)や改ざんをしたとされる理化学研究所の小保方晴子・研究ユニットリーダー(30)についてのツイッターなどでの(市民の)論評』について書かれていますが、これに着目すると「小保方さんを応援するツイート」が16%、小保方さんを批判するツイート」が7%となるようです。

市民は小保方さんの味方をする人のほうが多くなってきています。いつまでも、魔巣ゴミに騙されていはいませんね。

この万能細胞を市民のために発展させていくための最良の政治形態を人類を科学的に創造した宇宙人エロヒムの最後の預言者・弥勒菩薩ラエルが提案されています。彼の著書「天才政治」という本の中に具体的にかかれています。

天才政治とは・・・?

天才政治を実現するには、今の政治家を選出する方法を変えなくてはいけません。
選挙(多数決)によるものではなく、市民の知性の高さを科学的に計測して、最も知性が高い人々に政治を行う役割を与えるようにしなくてはいけないのではないかと思います。その知性を科学的に計測する方法が発見されるのは、そんなに遠い未来の話ではないと思います。

それが実現されるまでは、小保方さんを市民が応援していき、その結果、政府が小保方さんの研究の支援を政策の中で実現するようにしていかなくてはいけないと思います。








How is anti-terrorist war justified?
何故、対テロリスト戦争が正当化されるのか?



肥満が原因で
年間40000の人々が死亡
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稲妻により
年間10000の人々が死亡
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メール送信が原因で
年間6000人の人々が死亡
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カバが原因で
年間2900人の人々が死亡
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飛行機事故により
年間1200人の人々が死亡
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火山噴火が原因で
年間845人の人々が死亡
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感謝祭明けの金曜日(ブラック・フライデー)
クリスマス買い物客が押し寄せ、年間550人の人々が死亡
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米国ではベッドから落ちて
年間450人の人々が死亡
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バスタブ
年間340人の人々が死亡
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シカが原因で
年間130人の人々が死亡
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クラゲに刺されて
年間40人の人々が死亡
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アリが原因で
年間30人の人々が死亡
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米国の高校フットボールの試合で、
年間20人の人々が死亡
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そして・・・


テロリストにより
年間、僅か15人の人々が殺害されている。
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How is anti-terrorist war justified by only an average of 15 people killed every year by terrorists?
テロリストにより毎年、僅か15人の人々が殺害されていることが理由で、何故、対テロリスト戦争が正当化されるのか?


And, then, armies of the USA and its allies have killed far many more innocent people including women and children in anti-terrorist wars.
しかも、米国と西洋諸国の同盟軍は対テロリスト戦争により、15人を遥かに上回る数えきれない無実の人々を…、女性、子供達、民間人を殺害してきた。

They have used so many depleted uranium ammunitions in some countries such as in Iraq.
彼等は数多くの劣化ウラン弾も使用した。

Why is an anti-terrorist war always justified?
何故、その対テロリスト戦争が正当化され続けているのか?

According to the ex-president Bush, their reasons for justifying anti-terrorist war is ...
to protect American citizens from terrorists.
元ブッシュ大統領によると、この対テロリスト戦争を正当化する彼らの理由は、アメリカの市民をテロリストから守るためだが・・・

However, their true reasons for doing this war is ...
  • to decrease the number of entire population on the earth
  • to control the targeted country by subverting the current government, and replacing the top leader with the America's chosen leader
  • to establish the central bank to control the economy of the country, too
  • get the concessions of the country's natural resources
  • steal the treasure of the country
  • make huge amount of profit with their ammunition industry from continuing this war.

対テロリスト戦争を正当化する彼らの本当の理由は・・・
  • 地球の全人口を削減するため
  • 標的国の政府を転覆し、その政府のリーダをアメリカが事前に選んだリーダに置き換えることで、その国をコントロールする
  • 中央銀行をその国に設立してその国の経済をコントールする
  • その国の資源の利権を獲得する
  • その国の財産を盗む
  • この戦争を継続することで軍需産業により莫大な利益を作る

なのです。

This is a crime against humanity!
これは、人類に対する犯罪でしかない!

We must demand to America and its allies that they immediately stop this war against terrorists!
我々は、今直ぐ、アメリカ政府を始めとする西洋諸国に対テロリスト戦争を止めるように要求しなくてはならない!

Maitreya Rael, the last messenger chosen by the Elohim - our creators, says that humanity must stop wars now, and start cooperating with each other to solve all the problems, which we have been facing, and start building a new social system "Paradism", which will make it possible for all the people in the world to live in happiness without working, having just enough food, clothes, and a place to live in supplied by the automated manufacturing system created with the most advanced technologies of robots, nano-robots, computers, and genetic engineering. This system will replace our labor system and monetary system entirely in the near future.

人類の科学的創造者・宇宙人エロヒムの最後の預言者・弥勒菩薩ラエルによると、全ての戦争を人類は今直ぐにやめ、世界中の人々が幸福になれるように社会のあらゆる問題を解決し、平和な社会を建設しなくてはいけないと言われています。この新しい社会は楽園主義と呼ばれています。
このシステムは、貨幣制度を廃止し、人々が現在行っている労働の全てが自動化された生産システムにより取って代わられることになります。このシステムでは、ナノロボット、ロボット、そしてコンピュータなどの最先端の科学技術を駆使して、人々が衣食住で必要とする全てを世界中の人達に無料で提供できるようにしていきます。
そして、世界中の人達が、この楽園主義のお陰で、一生自分の家をもつことが出来、衣食住に必要なものを支給されて、貧困もなく、皆が幸せに生きる事が出来ると、弥勒菩薩ラエルがお話されています。







小保方晴子さんは間違い無く「シロ」である。
(2014年03月15日ミクシイ日記再録)
引用元:http://mixi.jp/view_diary.pl?owner_id=6445842&id=1923208279




◆引用始まり

 自分は、昨日の午後、STAP細胞の論文の作成過程を検証した理研の中間報告の記者会見を生放送で見て居た。

 それを生放送で見て、小保方晴子さんには、不注意と軽率な点は有り、過去の論文の写真を誤用した等の誤りは有ったが、小保方さんは、意図的な「捏造」などはして居ない事を確信した。又、「盗用」と呼ぶ人が居るコピペについても、コピペした内容はPCR法の条件等を写した物であって、「盗用」と呼ばれるべき物ではなかった事を知った。

 理研関係者の肉声を編集されて居ない生放送で聴くと、そう確信させられるのである。ところが、夜に成ってテレビのニュースを見ると、理研関係者の発言の中の批判的な言葉だけが切り貼りされたVTRと、中立性を欠いたキャスター達の主観的なコメントによって、小保方さんが言語道断の「捏造」と「盗用」をしたかの様な印象操作が為されて居る。生放送における理研の説明と、夜のニュースにおけるこの印象の落差は驚くべき物だ。しかも、自分は医者なので、理研が説明する実験内容と論文の記述の意味がわかるが、テレビを見る普通の人たちは、キャスターが読む原稿によってしか事態を判断出来ないのだから、昨夜のテレビ報道で、一般の人々が今回の問題についてどんな印象を抱いたかを考えると、暗い気持ちに成る。NHKもひどい。文部科学省が、テレビや新聞の報道にこう言ふ報道をする様に誘導して居るのだろうか?等と勘繰りたくなる様なひどい報道ばかりだった。


 小保方さんには、確かに不注意な点は有った。だが、小保方さんは、「捏造」などして居ない。又、「盗用」などと呼ばれるべきコピペもして居ない。だから、「捏造」とか「盗用」とか呼ぶべき行為が有ったかどうかについて言へば、彼女は完全にシロである。この事を、自分は、声を大にして言ふ。


◆引用終わり







理研のSTAP細胞の再現性と信頼性は、理研ならびに第三者が厳密な科学的検証を行っていくとはっきりと説明している。これはどこにも嘘や隠し事、ごまかしがないことを説明している。

外部機関の再現実験に積極的に理研から協力し、必要な情報を提供する事を指示したとも述べている。

小保方さんの発見したSTAP細胞が本当にあったどうかを判断するためには、このビデオを全て見てほしい。

私もこのビデオを見たが、感想としては、この実験の再現は、既に他に2人の研究者から再現実験に成功したという報告が入ってるらしいので、これはSTAP細胞は実在すると言わざるを得ない。しかし、理研としては、この調査が完全に終了して報告がされるまではその発言は控えざるを得ないのは当然だ。

また、中間報告までの調査が完了した部分に関して言えば、今のとろこ、捏造とか盗作などといったものは確認されていないということだ。


多国籍業の影響

多国籍企業(シオニスト系銀行家達)の利権にSTAP細胞の発見が、直接影響を与えるため、小保方さんの発見が攻撃を受けている可能性がある。

多くのニュースが一斉に小保方さんを捏造疑惑で攻撃しているが、このビデオの調査委員会の中間報告を見てみると、現代会では捏造と断定できる証拠は見つかっていないし、この調査が終わるまでは、捏造かそうでないのかという判定は出来ないのだ。それなのに、マスメディアの方では、小保方さんからの公式発表があった直後から、小保方さんの捏造・コピー疑惑を報道しまくり、論文の撤回も報道し、この中間報告についても、それを公正に報道するのではなく、情報をねじ曲げ、小保方さんが捏造したとか他の論文をコピーしたとかでっち上げたとかいう歪められた報道しかしていないのだ。


小野寺氏からの情報によると、・・・

小保方さんに論文の取り下げをするように理研に官邸側がもとになって圧力をかけていたらしい。そのときに、「理研の公益法人扱いを認定しないぞ」とか「研究費用を出さないぞ」とかそういう類の圧力をかけているらしい。理研といえば日本で長岡半太郎という核物理学者を生み出したとんでもなく高い水準を誇る研究機関である。


シオニスト系銀行家達が、iPS細胞を彼等の計画のために利用しようとしているのは想像できることで、小保方さんのような真面目な人、そして、理研のような機関に国の研究費用が行くようになると、恐らく、彼等が利用する「隙間」がなくなるので、一斉攻撃をしているという情報がある。

いつまでも、科学を一部の知性の低い残酷無慈悲な人間に使われるわけにはいかない!

小保方さんを一人でも多くの人達が応援し、支持していくべきだ。

科学は人類の平和と幸福のために利用されるべきだ!





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