楽園主義に向かって進む!〜Head toward Paradism...弥勒菩薩ラエルの教えと共に

世界で起きている諸問題、機密情報、戦争に関する問題など取り扱って行きたいです。世界が平和になるように私達が考えていくべき事柄を主に取り上げたいです。時にはリラックスタイム的な話題も入れて。

2014年06月




URL: http://www.savetheinternet.com/net-neutrality-what-you-need-know-now

What just happened?
何が起きたのか?



On May 15, 2014, the Federal Communications Commission proposed rules that would allow rampant discrimination online.
2014年05月15日、連邦通信委員会はオンラインでの過剰な差別を許可する規則を提案しました。

Chairman Tom Wheeler’s plan would enable Internet service providers to charge extra fees to content companies like Google and Netflix for preferential treatment. Under these rules, telecom giants like AT&T, Comcast and Verizon would be able to create a two-tiered Internet, with fast lanes for those who can afford it and dirt roads for the rest of us. These companies would have the power to pick winners and losers online and discriminate against online content and applications. And no one would be able to do anything about it.
長のトム・ウィーラーの計画は、インターネット・サービス・プロバイダーがグーグルやネットフィックスなどのコンテンツ会社に対して、彼らの優遇措置に割増料金を課す事を許可するようになるかもしれません。これらの規則の元では、AT&Tや、コムキャスト、そして、ヴェリゾンなどの通信業界最大手は、その追加料金を支払える者達に対しては速いレーン、そして、残りの人達に対しては汚れたレーンという二層構造のインターネットを作り出す事が可能になります。これらの企業はオンラインでの勝者と敗者を選ぶ権力を持つ事になり、オンラインコンテンツとオンラインのアプリケーションに対して差別化を図る事が可能になります。そして、誰もこの事について何も出来なくなるでしょう。


The agency can preserve Net Neutrality only by designating broadband as a telecommunications service under the law. Anything else is an attack on our rights to connect and communicate.
律の元、電気通信事業サービスとしてブロードバンドを指定することだけで、中央情報局はネットの中立性を維持することが出来ます。それ以外のいかなるものも、我々の接続し会話する権利に対する攻撃になるのです。


Tell FCC Chairman Wheeler to throw out his proposed rules. Demand nothing less than real Net Neutrality.
連邦通信委員会の委員長であるウィーラーに、彼の提案された規則を却下するように言うべきです。ネットの中立性と同等のものを要求しなさい。



What is Net Neutrality?
何がネットの中立状態なのか?


Net Neutrality is the Internet’s guiding principle: It preserves our right to communicate freely online. This is the definition of an open Internet.
ットの中立状態とは、インターネットの従うべき原則てす。それは私達が自由にオンラインで情報のやりとりをする権利を維持します。これが開かれたインターネットの定義となります。


Net Neutrality means an Internet that enables and protects free speech. It means that Internet service providers should provide us with open networks — and should not block or discriminate against any applications or content that ride over those networks. Just as your phone company cannot decide who you could call and what you say on that call, your ISP should not be concerned with what content you view or post online.
ットの中立状態は、自由な発言を可能にし、その自由を守るインターネットを意味します。その意味は、インターネット・プロバイダーが我々に開かれたネットワークを提供するべきだということであり、それらのネットワーク上にあるいかなるアプリケーションやコンテンツに対してブロックしたり、差別的な扱いをしたりするべきではありません。貴方の電話会社が貴方が誰に電話することが出来て、その通話で何を貴方が話す事が出来るのかを決定する権限が無いのと同じように、貴方のISP(インターネット・サービス・プロバイダー)も、貴方がどんなコンテンツを閲覧したり、オンラインに投稿するかについて関与するべきではありません。


The court’s January 2014 ruling has eliminated the only existing Net Neutrality protections on the books. ISPs now have the ability to block websites and applications.
判所の2014年1月の判決は、本に関する現存のネット中立性保護法だけを削除してしまいました。ISPは今、ウェッブサイトとアプリケーションをブロックする能力を持っています。



What does this mean for me?
これは利用者にどんな意味があるのか?


The January 2014 court decision has destroyed protections that keep the Internet open and safeguards its users’ privacy and individual choice.
2014年1月の裁判所の判決はインターネットを開かれたものに保ち、その利用者のプライバシーと個人の選択の自由を守る保護法を破壊してしまいました。


ISPs like AT&T, Comcast, Time Warner Cable and Verizon want to take the worst aspects of the cable TV system and impose them on the Internet.
AT&Tやコムキャスト、タイム・ウォーナー・ケーブル、そして、ヴォリゾンなどのプロバイダーは、ケーブル・テレビのシステムの最も良くない側面をインターネットに強引に摘要したいと考えています。


Expect Internet blackouts that extend far beyond the popular content vendors as smaller websites are caught in the crossfire. Tweets, emails and texts will be mysteriously delayed or dropped. Videos will load slowly, if at all. Websites will work fine one minute, and time out another. Your ISP will claim it’s not their fault, and you’ll have no idea who is to blame. You also won’t be able to vote with your feet and wallet, as there’s no competition in broadband, and all ISPs will be playing this game.
り小さなウェッブサイトが集中攻撃を受けている時、人気のあるコンテンツ・ベンダーの範囲を超えるインターネットの喪失を予期してください。ツイート、Eメール、そして、ショートメッセージが不可思議にも遅延したり消えてしまったりするでしょう。仮にあったとするなら、ビデオがのろのろとロードされたりするでしょう。ウェッブサイトがあるときは正常に機能しますが、また別の時にはタイムアウトしてしまうでしょう。貴方のプロバイダーはその責任を否定しますが、貴方は誰の責任を追求すべきなのか皆目検討がつかないでしょう。そして、ブロードバンドでは競合他社がいないので、貴方が使うお金を違う会社に変えることで反対の意思を示す事も出来ません。そして、全てのプロバイダーがこの同じゲームをしているでしょう。


ISPs hate the idea that they’re nothing more than providers of “dumb pipes,” or connections that simply carry our traffic. Now that they’re free from any legal restraints, the ISPs will try to get Internet companies to pay tolls and threaten to block or delay them if they don’t. Exclusive deals could become the norm, with AT&T exclusively bringing you Netflix or Time Warner Cable as the sole source for YouTube.
ロバイダーは、単に「データ処理能力のない」プロバイダーに過ぎない、または、単にトラフィックを実行するコネクションに過ぎないとみられる事が大嫌いです。彼らは今やいかなる法的規制にも縛られないので、インターネット会社にトラフィック料の支払いを強制しようとするだろうし、もし、それを拒む会社はそのデータ通信がブロックされたり遅延させられたりすると脅されるしょう。AT&Tが独占的にNetflixやタイム・ウォーナー・ケーブルをYouTubeの唯一の供給源としてあなた方に提供するなど、独占契約が常識となりえます。



Does this mean that websites can be blocked or slowed down?
これはウェッブサイトがブロックされたり、速度が遅くなったりするということを意味すのでしょうか?


Yes! The January court decision gave a green light to ISPs to block or interfere with traffic on the Web. That means a company can slow down its competitors or block political opinions it disagrees with. There are now no protections for Internet users.
うです。1月の裁判所の決定は、ウェッブ上でのトラフィックをブロックしたり関与したりすることについて、インターネット・サービス・プロバイダーに青信号を出しました。それは、ある会社が反対する政治的な考えを遮断したり、その競争相手のスピードを遅くしたり出来る事を意味しています。今現在、インターネットのユーザー達にとって何の保護もありません。


And the FCC's latest proposal would allow ISPs to charge extra fees to content companies for preferential treatment, guaranteeing their content reaches end users ahead of those who don't pay.
して、連邦通信委員会(Federal Communications Commission)の最近の提案は、コンテンツ会社に優先的取り扱いを受けるための特別料金を請求する事が出来るとするものでした。そうすることで、それらのコンテンツが、料金を支払わない企業よりも先にエンドユーザに到達する事を保障するのです。



What was the FCC’s ‘Open Internet Order’?
連邦通信委員会の「開かれたインターネットの秩序」とはなにか?



The FCC’s 2010 order was intended to prevent broadband Internet service providers from blocking or interfering with traffic on the Web. The Open Internet Order was generally designed to ensure the Internet remained a level playing field for all — that's the principle we call Net Neutrality (we say “generally,” since the FCC’s rules prohibited wired ISPs from blocking and discriminating against content, while allowing wireless ISPs to discriminate against but not block websites).
邦通信委員会の2010年の秩序は、ブロードバンドのインターネット・サービス・プロバイダーがウェッブのトラフィックをブロックしたり干渉したりするのを防ぐのを意図したものでした。開かれたインターネットの秩序とは、一般的に、インターネットが全ての人たちにとって公平な条件を維持することを保障するように設計されていました。

In its January 2014 ruling, the court said that the FCC used a questionable legal framework to craft the Open Internet Order and now lacks the authority to implement and enforce those rules.
2014年1月の判決では、裁判所は連邦通信委員会はいかがわしい法的フレームワークを使って公開されたインターネットの秩序を作っり、今ではこれらのルールを実行し矯正する権限はもっていないと言いました。








London Stud: Controversy over 'anti-homeless spikes'
ロンドン・ボルト、「反ホームレス・スパイク」が論争を巻き起こす




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ロンドンでは、最近、ホームレスの人達が夜寝るのを防ぐために、先端が鋭くとがった金属が、建物のドアの入り口周辺に設置されるようになった。

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この突起物は、所謂、アンチ・ホームレス・スパイクスと呼ばれています。(反ホームレス角)

これは、元来、鳩などが窓の枠などに止まりに来ないようにするために使われていました。

しかし、この突起物が、このような場所でホームレスの人達が野宿するのを妨げる為に使われています。

ロンドンでは、多くの人達がこのスパイクについてを論議を交わしており、このスパイクのことを自己破滅的な愚かな手段であると言います。

そして、このスパイクが設置してある建物に住んでいる住人までもが、このスパイクの撤去を望んでいるのです。

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このスパイクを設置することで、ホームレスの人達を強制的に他の場所に行かせて野宿させるようにしても、それではホームレスの人口増加の問題は全く解決出来ません。人を人として扱わないこのような醜いスパイクを使った手段は、人道的に反しており、人々が安心して暮らせる社会作りとは程遠いものです。

これを解決する唯一の手段は、ホームレス自体が起きない社会を創りあげなくてはいけないのです。

それはこれまでの資本主義社会の破綻を鑑みて、資本主義社会を廃止し、新しい社会システムを創りださなくては行けないということです。

それは銀行制度と貨幣制度を完全廃止にして、従来のすべての労働を最先端の科学で自動化システムにかえ、人類を労働から開放するという手段により初めて実現可能になります。

この社会のシステムを、人類を科学的に創造した宇宙人エロヒムの最後の預言者ラエルは、楽園主義と名づけました。


この楽園主義の社会の特徴は・・・

  • 銀行制度、貨幣システムが完全になくなる。
  • 労働の代わりに、最先端の科学技術により衣食住に必要な全ての物資・食料が自動で製造され、人々に無料で提供されるようになる。
  • 衣食住、自分の家など、全てが無料で死ぬまで提供される。
  • 失業、ホームレスが完全になくなる。



この社会では、もはや、仕事をする必要はありません。この楽園主義が導入されるまで、後もう少しですが、仕事も頑張って、遊びもガンバって張り切っていきましょうね!


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Recreating l'origine du monde: Lilianne Milgrom at the d'Orsay Museum, Paris
世界の起源を創造する:パリのオルセー博物館でリリアンヌ・ミルグラム



Drawing Teaching 5 The Practice of Proportions English
人物像のデッサンのレッスン5、英語



宇宙人エロヒムが人類を創造され、そして、彼らの最後の預言者ラエルが、「人の裸が最も美しく創造された」と言われていましたね。私達の裸はエロヒムの姿にとても似ているのですね。

デッサンをするのは、集中力がとても高くないと難しいですね。

小さいころを思い出しました。


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'Death of money': Author Rickards predicts collapse of global monetary system
「貨幣の死」…著者リカーズが世界貨幣システムの崩壊を予測

Published time: May 28, 2014 19:43
Edited time: May 29, 2014 21:20

私の副題:楽園主義の到来に向けて・・・

【ビデオ】http://rt.com/business/162084-dollar-collapse-monetary-system/

◇記事の紹介の開始

sekaitsuuka_lThe collapse of the monetary system awaits the world in the near future, says financial expert James Rickards. Russia and China's desire to rid the US dollar of its global reserve currency status is an early sign of the “increasingly inevitable” crisis.
幣制度の崩壊が近い将来起きるであろうと、経済専門家のジェームズ・リカーズが言います。ロシアと中国がアメリカドルからその世界準備通貨のステータスを取り除こうとする願望が、「ますます増加する回避不可能な」危機の始まりの兆候を示しています。

“China has three trillion dollars, but they are buying gold as fast as they can. China worries that the US is going to devalue the dollar through inflation so they want to have a hedge if the dollar goes down, so the gold will go up,” Rickards told RT.
「中国は3兆ドルを所有しているが、彼らは金(ゴールド)を出来るだけ速く買おうとしています。もしドルの価値が下がった場合にアメリカはヘッジ取引をするためにインフレを通してドルの価値を切り下げる事を中国は懸念しています。」と、リカーズはRTに言いました。

As one of the key events in support of his forecast, Rickards points to the words uttered by Russian President Vladimir Putin at the 18th International Economic Forum in St. Petersburg that took place earlier this month.
の予測を支持する上で鍵となる出来事の一つとして、今月のはじめにセイント・ピーターズバーグで開催された第18回国際経済フォーラムで、ロシアのウラジミール・プーチン大統領が述べた言葉を、リカーズは指摘しています。

“Putin said he envisions a Eurasian economic zone involving Eastern Europe, Central Asia, and Russia. The Russian ruble is nowhere near ready to be a global reserve currency, but it could be a regional reserve currency,” he said, as quoted by ETF Daily News.
「東ヨーロッパや中央アジア、そして、ロシアを含むユーラシア人(白人とアジア人の混血の人々)の経済水域におもいを巡らしていると、プーチンは述べました。ロシアのルーブルは、世界のどこにおいても準備通貨になる準備が出来るにはまだ程遠い状態ですが、地域的な準備通貨にはなり得る。」と、彼は発言しました(ETFデイリー・ニュースで引用)。

Rickards’ book about the demise of the dollar was released in April under quite an apocalyptic name – 'The Death of Money.' However, the author is surprised that the events are unfolding much faster than he predicted.
ルの消滅に関するリカーズの本は、非常に啓示的タイトル「貨幣の死」で4月にリリースされましたが、リカーズが予測したよりも非常に速いスピードで事態が急展開している事に、彼は驚いています。

“If anything, the tempo of events is faster than expected. Therefore, some of these catastrophic outcomes may come sooner than I wrote about.”
「どちらかと言えば、事態の進行速度が私の予測よりも速くなっていますので、この破滅的な結果の幾つかは、私が本に書いたよりも早い時期に起きるかもしれません。」

Last Wednesday, China and Russia signed a historic US$400 billion gas deal which will provide the world's fastest growing economy with the natural gas it needs to keep pace for the next 30 years. Experts say this could be the catalyst that dethrones the greenback as the world's reserve currency.
週の水曜日に、中国とロシアが歴史的な4兆米ドルのガス契約に著名しました。このガス契約は、今後30年間の間、世界が足並みを揃えていく必要がある天然ガス利用により、世界に最速の成長経済を提供するのです。

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The best-selling author writes that the “linchpin” of the collapse is the approaching failure of the dollar since it is at the foundation of the system. Powerful countries such as Russia, China, Iran, and India do not rely on the US in their national security and would benefit from the US economy being weaker, thus desiring to break free from the dollar standard.
い将来に起きるドルの不履行が、崩壊の急所となるでしょう。故なら、ドルはシステムの根幹をなしているからです。ロシアや中国、イラン、そして、インドなどの列強は自国の安全保障において米国に頼ることはしませんし、逆に、米国の経済が弱体化していくことから恩恵を受けるので、ドル本位制から脱却することを望んでいると、ベストセラーの著者が書いています。

He elaborates that the dual collapse “looks increasingly inevitable.”
“The mistakes have already been made. The instability is already in the system. We’re just waiting for that catalyst that I call the snowflake that starts the avalanche,” he said, as quoted by ETF.
は、二重崩壊が「ますます不可避のように見える」事について詳細に説明しています。
ETFに引用されたとおり、「間違いは既に市場の中に存在しています。不安定な状態は既にこのシステムの中にあります。私はその「ドル崩壊を促進するもの」を雪崩を引き起こす雪片と呼んでいますが、それを私達はただ待っているのです。」と、彼は言いました。

There are three big international factors that are pressuring the dollar right now – Russia, China, and Saudi Arabia.
現在、ドルに圧力をあたえている3つの大きな国際的要因があります…ロシアと中国、そして、サウジアラビアです。

“Since the 1970s, Saudi Arabia [has been] the leader in what’s called the petrodollar. It basically means that Saudi Arabia and, by extension, OPEC, price oil in dollars, so the world market is in dollars.
「1970年代以来、サウジアラビアはオイルマネーと呼ばれるものの中でずっとリーダでした。それは基本的に、サウジアラビア、拡大解釈すれば、石油輸出国機構(OPEC)がドル通貨で石油の価格を決める事を意味し、それゆえに、世界市場はドル通貨で行われています。

“Russia is a major natural resource exporter; they price their exports in dollars as well. But Russia now is engaged in a financial war with the US around the issues in Crimea and Ukraine.”
「ロシアは、主な天然資源の輸出国であり、彼らもまたドル通貨で輸出品の価格を決めています。しかし、ロシアは今、クリミアとウクライナの問題で、米国との経済戦争の状態に有ります。」

The threats to the dollar are “ubiquitous,” the author states in his book. The only way the US can pay off its $17 trillion debt is with inflation, which would drive other countries away from the dollar while the accumulation of gold by Russia and China presages the shift to a new reserve asset.
ルに対する脅威は「至る所に存在する」と、この著者は彼の著書の中で述べています。米国が17兆ドルの負債を支払い終える唯一の方法は、インフラを利用する事ですが、それは他の国々をドルから離れさせてしまう一方で、ロシアと中国による金の蓄積は新準備資産への移行を予測しています。

“The next time we will have a liquidity crisis in the world it’s going to be bigger than the ability of central banks to deal with it. The IMF will basically have to bail out the world by printing the SDRs (an international reserve asset created by the IMF in 1969 to supplement its member countries' official reserves). By that time, you will see the SDR emerge as the new global world currency,” Rickards told RT.
「次に私達が世界の中で流動性危機を迎えるとき、それは中央銀行が扱える能力を超える大きさになります。国際通貨基金(IMF / International Monetary Fund)は、特別引出権(SDR = Special drawing right: IMFの通貨準備金を引き出せる権利。貨幣と同じ価値がある。)を発行することで基本的に世界を救済しなくてはいけません。(この特別引出権とは、1969年にその加盟国の外貨準備高を補完するためにIMFにより造られた国際準備資金です。)そのときまでに、私達は特別引出権が新しい世界の国際通貨として出現するのを目の当たりにするでしょう。」と、リカーズはRTに言いました。

◇記事の紹介の終わり





□楽園主義の到来に向けて

この記事からもわかるように、ドル本位制はもうじき崩壊するのが良くわかります。そして、そのドルが崩壊した後にIMFが発行する特別引出権が国際通貨になるとこの著者が説明していますが、これは私達の社会をなお一層悪くするのではないかという懸念が私にはあります。

何故なら、IMFはウクライナに対し170億ドルの借款をしましたが、それは「IMFの裏側にいる1%のシオニスト系億万長者達がウクライナを略奪する代償として数人のウクライナ支配者に多額の借金を渡す」ということなのです。

【記事】米エコノミスト、「西側はウクライナで略奪をはたらく」
2014/4/3

★引用開始
マスコミはIMFの借款の本質について、わざと真実を伝えていない。なぜならこうした借款をおうことでウクライナは生活レベルを下げ、自国の生産能力を失い、さらに多額の借金を背負うはめになるからだ。ロバーツ氏は、この結果、ナイーブなウクライナ人たちはまたマイダン広場に集まり、自分の行いを最期の日まで悔いることになると書いている。

続くを読む・・・

★引用終了

アメリカ政府の裏にいるシオニスト系銀行家達がIMFを動かしているのですから、そのアメリカ政府のドルが崩壊した時に、彼らが世界の新しい国際準備資金を発行するというのは、どうみてもシオニスト系銀行家達の世界支配を継続させるためでしかない。そういう意味で、このリカーズという著者は曲者だと思う。

すると、どんな解決方法があるのかということだが、私は、やはり世界経済の新しい国際準備通貨をIMF(シオニスト系銀行家)の管理しない形で作るのがベストだと思う。中央銀行もIMFも一切管理しないもの。そういう意味では、ロシアの通貨を世界準備通貨に移行するのも手かもしれないが、それが嫌だという国があるのも考えれば、全く新しい通貨を作るのが最善の策のような気がする。もし福島大地震が起きていなければ、もしかすると、日本の円が世界準備通貨となっていたかもしれない。(まるで、日本の円が世界の準備通貨となるのを防ぐために東日本大地震を人為的にアメリカが引き起こしたと見えるのは非常に驚きだが、唯の偶然なのか、それとも事実なのか・・・?!)

世界準備通貨が出来たら、次のステップは、世界中の国々の通貨を完全になくしこの世界準備通貨が世界の唯一の通貨となるように貨幣システムを変える事だ。それは、世界政府の樹立となるだろう。為替の無いシステムだ。そうすれば、得する国と損する国がなくなり、平等になるだろう。それでも、通貨とは一定の量しかないのがルールだから、世界の中で豊かになる人達が出れば、逆に損をする人達がいる。

だから、次のステップとして、最終的に貨幣の完全廃止と、最先端の科学技術で労働を自動化にして、人々を労働から完全に解放するのである。それは、銀行や貨幣システムの終わりと、労働者を奴隷制度の中で利用し、その富を少人数の富裕層の人達が独り占めする現在のシステムを完全に廃止する事を意味する。世界中の人達に衣食住を無料で支給するシステムを作るのだ。通貨の無い全ての人達が等しく豊かに暮らせる社会を建設しなくてはいけない。これが究極の解決策だと思う。それを可能にするのが最先端の科学技術であり、私達人類は2030年前後には科学技術の頂点である「科学的な特異点」に到達する。このシステムは、人類を科学的に遺伝子から合成して実験室の中で創造した宇宙人エロヒムの最後の預言者ラエルにより提案され、楽園主義の社会システムと呼ばれている。この楽園主義を世界中に稼働させなくてはならないのである。

そして、この楽園主義では自然と人間の関係をよりよいものにするために、エネルギーはクリーンエネルギーを使わなくてはならないし、食物は遺伝子工学により土からとれた微粒子から遺伝子を合成し食物を作り出すようになるだろう。ここで、この行程を管理する機関が必要となる。何故なら、遺伝子工学で造られる食品が人間の健康に害がない事をきちんとチェックしなければいけないからである。

このようなやり方で食物生産が行われるようになれば、地球上の農場・農園は全て元の自然に戻るのである。つまり、これは自然保護につながる。

私達の病気も完全になくなるのである。何故なら、小保方さんが発見した万能細胞が実用化され、人々はどんな病気も治癒可能になるからだ。次の段階では、病気になる前に病気になる要因(遺伝子)を治療する事で病気を予防出来るようになるかもしれない。また、全ての病気は精神面のストレスからくることを考えれば、精神面のストレスを完全になくす瞑想の普及が行われるべきであるし、また、そのストレスの原因の脳内の神経細胞の繋がりを科学的に除去することでストレスがない毎日が送れるようになるかもしれない。楽園主義の未来を想像すると、全てが楽しくなる。

そして、今もっとも問題であるチェルノブイリの原発や福島原発の放射能汚染であるが、これも近い将来、人類の科学者が放射性物質を非放射性物質に変換する技術を実用化し、地球上の放射能汚染の完全無害化と、原発の完全廃炉を短時間で行えるようになるだろう。

この楽園主義こそが、皆が豊かに幸せな日々を暮らせるような社会を実現すると私は確信している。


この全てが宇宙人エロヒムが地球に公式に再来する前に起きるのか、それとも、例えば、放射能の完全無害化がエロヒムが来てから彼らの援助でそれが起きるのかは、私も定かではないが・・・


このような視点から今の世界の動きを見てみると、世界恐慌と貨幣の死が起きるのが楽しみでならない。


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