楽園主義に向かって進む!〜Head toward Paradism...弥勒菩薩ラエルの教えと共に

世界で起きている諸問題、機密情報、戦争に関する問題など取り扱って行きたいです。世界が平和になるように私達が考えていくべき事柄を主に取り上げたいです。時にはリラックスタイム的な話題も入れて。

タグ:アメリカ




管理人:日本も、アメリカとの安全保障条約については、注意深く検討し、その条約を破棄するべきです。

他国を戦争で支配しようとするアメリカと何故安全保障条約を日本は結ぶのでしょうか?

それは、何らかの形で日本政府が脅されているからと思いますが、そんなことで弱音をはいて、アメリカの属国になって、他国を侵略する日本なんて誰が望むでしょう?!

断固、アメリカの他国支配のための戦争、人殺しに反対だ!


★ ★ ★


アメリカとアフガンの間で安全保障協定調印
2014/09/30(火曜) 22:25

アメリカとアフガニスタンとの間で安全保障協定が調印されました。

IRIB国際放送ラジオパシュトゥー語によりますと、この安全保障協定は、アフガニスタン国家安全保障顧問、アフガニスタン駐在のカニングハム・アメリカ大使、国連のムリス・アフガニスタン特使によって署名されました。

この協定が調印される前に、アメリカ軍の無人機が30日火曜、アフガニスタンのラグマン州やホスト州の地域を攻撃し、これにより少なくとも、4名が死亡、ほか多数が負傷しました。

この協定で大きな焦点となったのは、アフガニスタンでのアメリカ兵の治外法権とされています。

最近、アフガニスタンの上院議員らは、政府に対し、アメリカとの安全保障協定の調印において性急に行動せず、この協定におけるアメリカの取り決めを注意深く検討するよう求めました

アフガニスタンの住宅地に対するアメリカ軍戦闘機の攻撃は、同国の国民の怒りや嫌悪を引き起こしています。









The Wall Street Journal
 アフガンで進む精鋭部隊の訓練
 米軍の指揮官はアフガニスタンの反政府勢力兵士らを彼らの拠点内部まで深く追跡する上で、同国の警察と軍の精鋭部隊に頼りつつある。この戦略は米軍がベトナム戦争中に有効であると判断したものだ。同国ではこうした精鋭部隊の訓練が行われている。




特定秘密保護法案ができると、市民に不利益な情報が隠蔽され、今後、憲法改正により基本的人権が一部除外されたり、宗教の自由に「公益に反さない場合において」という条件がついたりするような不当な改正がなされる可能性があるのではと危惧しています。

じっさい、自民党の日本国憲法改正草案が、2012年版で出ているが、これを観る限り、非常に問題の改正内容である。(↓)
自民党 日本国憲法改正草案対照表 2012版で基本的人権を削除!その他認められない変更あり!

また、元外務省国際情報局長だった孫崎氏の話によると、やはり、この特定秘密保護法案は、アメリカが日本に要請していたからこのように自民党がやっきになって強引に可決させたようである。(↓)

【特定秘密保護法案】米は日本を民主主義国として扱わなくなっている/インタビュー:孫崎享氏(元外務省国際情報局長)


孫崎氏の話が全て鵜呑みにできるかというと、元外務省国際情報局長だった人が、何からなにまで政府の機密情報を話せるワケがないので、恐らく、ある部分は真実を言ってて、ある部分はオブラートにつつみ、ある部分は事実でないことを話しているのではないだろうか?

その中で、私が真実なのではないかと理解していることは・・・
・特定秘密保護法案は、アメリカが日本に要請して可決された。
・特定秘密保護法案を決めた目的は、将来、アメリカが集団的自衛権を発動し、日本がアメリカと戦争を共にする場合に、戦争に関する様々な情報を極秘にしなくてはいけないので、そのための法的整備をする必要があるとアメリカから支持された。
・特定秘密保護法案の次には、憲法改正がなされるであろう。その理由は、自衛隊を国防軍に変えるためにである。国防軍にする理由は、法的にアメリカと戦争に行くことが出来るようにするためである。
・日本での秘密情報は過去も沢山あったし、今もある。その管理において、日本国内の秘密の情報が他国のスパイに漏れた事例は過去ない。


これらのことから考えると、アメリカの集団的自衛権の発動により日本がアメリカとともに戦地へ行くために法整備をする意味で、この特定秘密保護法案が可決されたようである。

このアメリカと共に戦争に行く前に、アメリカが集団的自衛権を発動することになるが、この戦争は主としてテロリストを相手にしたものであるだろう。

しかし、アメリカの本心は、テロリストから人々を守るのではなく、中東の政権を転覆させ自分たちがコントロール出来る人物を国の代表におき、その国の財産やお金、資源を自分達のものにすることだ。
そのために、アメリカ軍は多くの民間人、子供、女性を殺害している。対イラク戦争、リビア戦争等で、劣化ウラン弾を使用して多くの人に被曝させたことに関する情報がインターネットに出ている。それによると、アメリカ政府は、不要になった劣化ウランを戦争で再利用することで彼等の持つ核兵器の量を減らしていってるようにしか思えない。

アメリカ政府やNATOが行う戦争に関する情報の漏洩を防ぐために、今米日が議論しているTPP法案があるようだ。インターネットでの画像などのダウンロードにしても、違法な場合には、アメリカが日本人を訴え裁判にかけられるようになり、それに対して、日本の弁護士は何も手が出せないらしい。

このTPP法案が日米の間で可決されれば、インターネットで自由な情報の交換が失われ、市民の利益にならない国家犯罪に関する情報の暴露が不可能になってくる。これはアメリカのスノーデン氏のような情報の暴露に対する対策であると思われる。

このアメリカ政府の動きの裏には、恐らくシオニスト系銀行家達がいるにちがいない。彼等は現在、既に破産しており日々、多量のドル紙幣を印刷することでしのいでいるようであるが、政府の中にいた者達の間では、彼等の勝手な行動を許さない人達が出てきていて、アメリカ軍が中東に戦争をこれ以上しかけないように対策を考えているようである。
世界銀行元内部者、米ドルクラッシュ寸前!弥勒菩薩ラエルは楽園主義を提唱!

(全録)安倍首相、臨時国会の閉会を受け会見


私達は絶対に戦争への参加はしてはならない。

戦争は殺人することで金儲けをする人達(シオニスト系銀行家)の道具になることである。

私達は戦争にいきたいであろうか?誰がそんなことをしたいであろうか?

世界を平和にするべきときに、何故、戦争に行くための法案を強引に可決するのか、安部首相?!

日本がこれまで、沢山の秘密情報を持ってきた事実があり、今度この法案が可決されたことにより、日本が更に秘密にする情報が多く出てくるのは必死であろう。
安部首相は、これまで秘密であった情報量がこの法案により更に増えることはないと言ったが、しかし、もし、アメリカ政府と戦争に行くことになれば、その分、秘密の情報が増えるではないか?
それをどう説明するのか?

それは、戦争へ進むこととなる危険性が非常に高いことを意味している。

この法案の可決により、日本の民主主義が揺らぐことになる可能性が大きいと思う。

この特定秘密保護法案は、絶対に廃案にするべきである。


人類の創造者である宇宙人エロヒムの最後の預言者・弥勒菩薩ラエルは、世界中から軍隊をなくして、平和な社会を作らなくてはいけないと仰っています。

断固、特定秘密保護法案を廃案! 憲法改正に反対! 国防軍の設立に反対!


私達と私達の子孫の命を守るために、今、世界が平和になるように世の中のシステムを変革していくべきです



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イランの学生は、34年前、アメリカ大使館がスパイの巣窟である事実を突き止めた
URL:http://japanese.irib.ir/news/leader/item/41138-「イランの学生は、34年前、アメリカ大使館がスパイの巣窟である事実を突き止めた」

2013/11/03(日曜) 21:47


イランイスラム革命最高指導者のハーメネイー師が、イラン暦アーバーン月13日にあたる11月4日、世界の覇権主義者との闘争の日を前に、数千人の学生たちに向けて演説を行いました。
ハーメネイー師は、3日日曜、数千人の学生や生徒を前に、「34年前のアーバーン月13日、イランの勇敢な大学生たちは、テヘランのアメリカ大使館を占拠し、スパイの巣窟であった、この大使館の本質を突き止めた」と強調しました。

また、「34年前、イランの若者たちは、テヘランのアメリカ大使館を"スパイの巣窟"と呼んだ。それから30年以上が経った今、アメリカの最も親しい同盟国にあるアメリカ大使館がスパイの巣窟と呼ばれている。このことは、イランの若者たちが、30年以上、世界より進んでいることを示している」としました。

さらに、アメリカ政府は、自らに他国に対する干渉を許すような覇権主義政府であるとし、「イラン国民は、革命によって、実際、アメリカの支配と理不尽な要求の前に立ちはだかり、イスラム革命の勝利後も、国内にあった覇権主義者の根を断ち切った。そして一部の国とは異なり、損害を蒙ることがないよう、それを中途半端な形では終わらせなかった」と語りました。

ハーメネイー師は、覇権主義者との妥協は、全ての国や国民にとって無駄なことだとし、「アメリカの覇権主義的なアプローチにより、各国の国民は、アメリカに対して不信感や嫌悪を抱いている。またこれまでの経験は、アメリカを信用した国や国民は、たとえアメリカの友人であっても、必ず損害を蒙ることを示している」と語りました。

ハーメネイー師はさらに、イランのアメリカとの現在の問題について根本的かつ重要な幾つかの点に触れ、覇権主義者がイラン国民に敵対する根本について重要な分析を行い、現在の協議の責任者を強く支持するとともに、「アメリカのこれまでの態度は、核問題が、イランへの敵対を続けるための口実に過ぎないことを示している」と強調しました。

また、6カ国との協議のイランの関係者を支持し、「協議の関係者を妥協的な人々と見なすべきではない。彼らは革命の申し子であり、重大な責務を担っている。何らかの責務を負っている関係者を弱めるべきではない」と強調しました。

ハーメネイー師は、アメリカを含めた6カ国との協議の議題は核問題に限られるとし、「以前にも言ったように、私は協議を楽観的に見ていない。だが、神の意志により、我々がこの協議で損害を蒙ることはない。この経験は、イラン国民の思考力を高めるだろう。協議が結論に至れば、それに越したことはないが、結論に至らなかった場合、それが意味するのは、イランが自立すべきだということだ」と語りました。

また、「今日、アメリカは、有力な資本家やシオニスト系の企業によって政府や議会を支配されており、シオニストの関係者や政権に気兼ねしている。彼らは、シオニストの機嫌をとらざるを得なくなっているが、イラン国民は、彼らの機嫌を取る必要はない」と強調しました。

さらに、「私は当初から言っていたように、今も、それから今後も、シオニスト政権は、非合法な政権だと言うつもりだ」と述べています。

★記事の紹介終わり



★管理人の意見:

イランラジオのニュースは良く読んでいるが、今日の記事を読んでみて、私はもう日本人はやめてイラン人になりたくなってきた。

なぜなら、イラン人はアメリカの不正な政策を真正面から見つめ指摘し、アメリカに対して抗議し、不正を正そうとしているからです。

その一方で、日本政府は、アメリカに迎合し、アメリカの言いなりになり、たとえ日本人が殺されても、何も言わずに従う馬鹿さぶりです。

そんな人間としての尊厳も持ち合わせない日本政府は日本の市民を代表していないと思う。

日本は第二次世界大戦後、アメリカの覇権主義者の根が日本国内に広がるままに放っておき、それを中途半端以上に最悪な状態にまで自ら進めてきた。だから、日本が現在酷い目にあってるのは自業自得であり、当たり前である。日本は覇権主義者との妥協を続けてきたし、今でもそうである。

アメリカは、有力な資本家やシオニスト系の企業によって政府や議会を支配されており、シオニストの機嫌をとらざるを得なくなっている。しかし、イラン国民は、シオニストの機嫌を取る必要はない。しかし、日本は、第二次世界大戦後、シオニストの機嫌をずっととり続けているのである。日本には尊厳も自立も何もない。

シオニスト政権は、非合法な政権であり、日本の政権も非合法的なのである。


まだ、イランのほうがずっとマシだ。

日本が、唯一平和な国になる方法は、アメリカから脱却し、完全にアメリカの影響のない世界の建設を世界の国々と一緒にすることだと思う。

その建設すべき世界とは、まさに、人類の科学的な創造者である宇宙人エロヒムの最後の預言者・弥勒菩薩ラエルが世界を平和に導くためにご提案された楽園主義と呼ばれる社会システムだ。

この社会システムは、一種の共産主義であるが、1つ従来のものと大きく違う点は、労働者階級が存在しないと言う点だ。

労働者階級がないというのは、つまり、労働自体が完全になくなる時代である。

労働は、全て自動化されたシステムにより取って代わられ、そのシステムはロボット・ナノロボット・コンピュータ、また、遺伝子工学やその他の最先端の科学技術を使って稼働すると説明されている。

また、もう一つの特徴は、資本主義という社会システムが完全に消滅し、貨幣制度がなくなるのである。

それは、つまり、全ての生産品が無料になり、エネルギーさえも無料になるのである。

人々は無料で家に住めるようになり、自分の家が政府により死ぬまで提供されることになる。

このような素晴らしい時代が、弥勒菩薩ラエルによると、もう直ぐそこまで来ているという。

しかし、今の社会で起きている戦争、世界恐慌が長引けば長引くほど、人類の苦悩は更に大きくなるので、できるだけ早くそれを回避して、楽園主義のシステムを世界中の国々が協力して建設しなくてはいけないと思う。

私達は、楽園主義の時代を創る責任を、後世の子孫に対して持っているのである。




ここで、上記記事のまとめをしておきたい。


・34年間、イランの若者たちは、イランのテヘラン市のアメリカ大使館を"スパイの巣窟"と呼びつづけている。

・アメリカ政府は他国に対する干渉する覇権主義政府である

・イランは、イスラム革命の勝利後も、国内にあった覇権主義者の根を完全に断ち切った。

・覇権主義者との妥協は、全ての国や国民にとって無駄なこと

・アメリカの覇権主義的なアプローチにより、各国の国民は、アメリカに対して不信感や嫌悪を抱いている。

・またこれまでの経験は、アメリカを信用した国や国民は、たとえアメリカの友人であっても、必ず損害を蒙ることを示している

・アメリカの指摘するイランの「核問題」とは、イランへの敵対を続けるための口実に過ぎない

・アメリカは、有力な資本家やシオニスト系の企業によって政府や議会を支配されている。

・アメリカは、シオニストの関係者や政権に気兼ねしている。彼らは、シオニストの機嫌をとらざるを得なくなっているが、イラン国民は、彼らの機嫌を取る必要はない。

・シオニスト政権は、非合法な政権である。





Imperial overdrive: Red alert over Iran
帝国の暴走・・・イランへ緊急非常事態

http://rt.com/news/iran-us-war-military-005/

TAGS: Conflict, Military, Nuclear, Politics, Iran, USA, Libya, War, Global economy, Syria

2011 will be remembered as the year the US, Britain, France and Israel went into Imperial Overdrive in North Africa and the Middle East. Will 2012 be remembered as the year those same Western Allies unleashed World War III?
2011年は米国、英国、フランス、そして、イスラエルが南アフリカと中東に対して帝国の暴走を開始した年として記憶されるであろう。2012年はこれらの同盟軍が世界第三次大戦を勃発させた年として記憶されるだろうか?

-It is not news anymore to say that the West will soon attack Iran, maybe Syria. They have been threatening to do that for years now, certainly ever since the failed Israeli invasion into Southern Lebanon in mid-2006, when they were routed by Hezbollah.
西洋がイランを直ぐに攻撃すると誰もが言うニュースではなく、もしかするとシリアかも知れない。確かに、ヘズボラに退廃をきっし2006年半ばにイスラエルの南レバノンへの侵攻が失敗になったときからずっと、これらの連合軍はこれまで数年にもわたり攻撃すると脅し続けてきました。

So what is different today? For starters, general circumstances have changed dramatically in the Region. Genuine popular dissent inside key Muslim countries has been used by the Western Allies to train, fund and arm local criminal and terrorist organizations, dubbed “freedom fighters”, as their proxies.
それで、今日何が変わったでしょうか?
まず第一に、その地域での普段の状況が劇的に変わりました。主要なイスラム教徒の国々の純粋な反体派の人達が西洋の同盟軍に利用され、彼らを訓練し資金を与え、地域の犯罪者達やテロリストの組織に武器を支給し、西洋諸国の代理人として「自由のファイター」と言う名前を付けました。

Country after country has fallen victim to the CIA’s, MI6’s and Mossad’s “dirty tricks departments”, and other Western-style terrorist organizations. Results range from moderate “regime change” in Tunisia and Algeria; via horrendous “violence by our boys” in Egypt, Yemen and Bahrain; all the way to outright military attack, civil war and political assassination. Such as the one in Libya, where Hillary Clinton boisterously laughed when she learned Muammar Gaddafi had been murdered live on TV by “her thugs”.
1つの国、そして、また1つの国と、CIA、MI6、モサドの「汚いやり方」、そして、そのほかの西洋のスタイルのテロリスト組織の犠牲になってしまいました。その結果はさまざまで、例えば、チュニジアとアルジェリアなどでは穏やかな中での「政権交代」、そして、エジプト、イエメン、バーレーンなどでは「我々の戦闘員によるおぞましい暴力」を通して「政権交代」、そして、あからさまな軍の攻撃、内戦、そして、政治的な暗殺などです。リビアでは、ヒラリー・クリントンが、「彼女の殺し屋」によりムアマー・カダフィーが殺されたことをテレビで知ったとき、彼女はけたたましく笑いました。

The whole region has been set on fire. Not that other regions of the world are not on fire too; however the pyrotechnics used by the Global Power Elite vary in nature in each geography. For example, Europe, the US and Britain are being set alight using financial terrorism resembling a neutron bomb, which kills people off while leaving assets and banks standing.  
その地域の全域が火の海と化しました。世界のほかの地域も火がついていないというわけではありません。しかし、世界権力のエリート集団が使うやり方はその性質上対戦相手の地形によって変わります。例えば、ヨーロッパ、米国、そして、英国は中性子爆弾のようなもので空から舞い降りて攻撃を仕掛けてきます。その爆弾は、人々を殺してしまいますが、資産や銀行などはそのままに残しておきます。

Now in Iran the stage seems set for a final show-down. It has taken so long only because Israeli, British and US planners are not stupid; they know that messing with Iran is not like messing with Iraq or Pakistan or Afghanistan or Libya. Messing with Iran will bring Western Allies very dangerously close to messing with Russia and China. If I were in their shoes, I would not do that. Unless…
今イランでは段階が最終段階に突入しそうな気配です。この時点に到着するのにかなり長い時間がかかりました。というのは、イスラエル、英国、そして米国の計画者たちは馬鹿ではないからです。彼らは、イランにちょっかいを出すのは、イラクやパキスタン、または、アフガニスタン、または、リビアのようには行かないという事を知っています。イランに干渉するという事は、西洋諸国の連合国を非常に危険なまでにロシアや中国と接近させてしまうのです。もし、私が西洋諸国の立場だったら、そんなことはしないでしょう。しかし、もし、・・・

Unless World War III is what they are looking for. Now, why would they do that?  Perhaps, because they have realized that there is just no peaceful way of achieving their dream of World Government. Perhaps because they have understood that the financial quicksand they have backed themselves into is so devastating that it cannot be cleaned up with purely financial, monetary and “legal” measures, in which case…
もし、世界第三次大戦が彼らが求めているもので無ければ、そんなことはしないでしょう。それならば、今日彼らは何故イランに対してそのような事をするのでしょうか。恐らく、彼らが望むような世界政府を実現するには、平和的な手段は一つも存在しないという事を認識したに違いありません。恐らく、彼らは自分達自信を追い込んでしまった経済的流砂はあまりにも破壊的なので、純粋に経済的な、貨幣制度による、そして、「法的」な手段によって帳消しにすることは不可能であると理解してしまったからでしょう。その状況の中では・・・

Nothing beats a good war! Perhaps, because wildcard Israel is so very much in control (or should I say, out of control) that they are imposing the “Sampson Option” not only on themselves, but also on their controlled Western Allies and the whole planet if need be. “After me, the Flood!”
戦争を克服するものは何もありません。多分、主催者推薦のイスラエルはあまりにも非常に全てを管理して、(または、言うならば、手が付けられなくなっており)、彼らは「サンプスンの選択肢」(=原子爆弾を敵対国全てに対して無差別に使い戦争を行なう最終的手段のこと)を彼ら自信に対して課するだけでなく、イスラエルの管理下の西洋の連合国に対しても課し、そして、必要になった場合は惑星全体に対してもその選択肢を課してしまいます。「私についてきなさい!洪水です!」といって……

Things in the Strait of Hormuz are extremely dangerous and volatile. After being systematically threatened with unilateral military attack, invasion, and even nuclear strikes, now the Iranians are showing their muscle too. On 24th December, Iran began a 10-day spate of military maneuvers in the strait that has all but put the US, UK and Israel on red alert. A US aircraft carrier force is now in the area and their helicopters have flown dangerously close to Iranian forces. Any spark could set off a conflagration.
ホルムズ海峡では非常に危険な状態で、一触即発になりやすいです。一方的な軍の攻撃、侵略、そして核攻撃さえも使った組織ぐるみの脅しにさらされ、今ではイラン人たちも彼らの力を見せています。2011年12月24日、イランは10日間の軍事大演習をその海峡で開始し、それは米国、英国、イスラエルに非常体制に近い状態をとらせました。一隻の米国の航空母艦が今現在その海峡の付近に待機していて、彼らのヘリコプターが危険にもイラン部隊へ接近していました。どんな火花でも戦争が突発してしまう引き金になりかねません。

Meanwhile, Syria is falling into meltdown. Meanwhile, Israel is preparing “Cast Lead II” over and inside Gaza. Meanwhile, Hezbollah is ready to strike Israel with tens of thousands of very deadly short-range “Katyushka” rockets.
その間に、シリアは完全に一巻の終わりになりそうです。一方で、イスラエルは、「Cast Lead II」をガザの内外から準備しています。また、へズボラは何万もの破壊的な短距離ロケット「カチュシュカ」でイスラエルを攻撃する準備が出来ています。

A key sign of impending war is an article just published in the January/February 2012 issue of Foreign Affairs, the official journal of the New York-based Council on Foreign Relations (CFR). It carried the ominous title of Time to Attack Iran: Why a Strike Is the Least Bad Option, by Matthew Kroenig. This man was, until last July, special advisor to the Pentagon for “Defense Strategy on Iran”   Newspeak for “let’s beat the hell out of Iran”.
差し迫る戦争の鍵となる兆候は、ニューヨークの外交問題評議会(CFR)の官報の外交問題特集2012年1月/2月号に掲載されていた記事です。その記事には、『「イランを攻撃する時期、なぜ攻撃は一番悪くない選択肢なのか?」マシュー・クロウニング著』と言う不吉な見出しが書いてありました。
この人は、去年の7月まで、「イランの防衛戦略」に関するペンタゴンへの特別アドバイザーでした。それは、ニュースピークの言語で言うなら、「イランをこてんぱんにやっつけよう。」です。

The CFR is the key Global Power Elite think-tank, founded in 1919 together with its London sister organization, the Royal Institute of International Affairs (also known as Chatham House). Its more than 4500 members are deeply embedded into the uppermost echelons of public and private power in the US, controlling banking, industry, media, academia, the military and government.
CFRは、そのロンドンの姉妹団体、王立国際問題研究所(さらにチャタム・ハウス(※)として知られている)と一緒に1919年に設立された重要な世界権力のエリート頭脳集団の集まりです。その、4500人を超えるメンバーが、米国の公的、個人の権力の最上部階層に深く埋め込められていて、銀行業務、産業、マスメディア、大学や専門学校などの教育機関、軍、および、政府をコントロールしています。
※チャタム・ハウスは国際問題を調査・分析する英国の機関です。

Key government posts are always controlled by one of their lot, irrespective of whether the Democrats or Republicans are in power. The CFR is integrated into an intricate network of similar organizations that includes the Trilateral Commission, Brookings Institution, American Enterprise Group, Project for a New American Century, Bilderberg and others. They all operate in streamlined coordination, consistency, synchronization and   most important   with a common purpose.
重要な官職は、民主党員または共和党員が政権を握っているかどうかに関係なく、CFRのメンバーの一人によって常にコントロールされます。CFRは、三極委員会、ブルッキングズ研究所、アメリカの企業グループ、新アメリカ世紀のプロジェクト、ビルダーバーグ、他を含んでいる同様の組織の複雑なネットワークへ統合されています。それらはすべて合理的に調整され、一貫性を保ち互いに同期して、そして最も重要な事ですが共通の目的で機能しています。

In his article, Mr Kroenig, assesses how “American pundits and policymakers have been debating whether the United States should attack Iran and attempt to eliminate its nuclear facilities,” concluding that, “The only thing worse than military action against Iran would be an Iran armed with nuclear weapons.”
クロウニング氏(Kroenig)の記事では、「米国の評論家達や政策立案者達がどのようにして米国がイランを攻撃するべきか、そして、イランの核施設を取り除くべきか」を評価していて、そして、「イランに対して軍事的行動よりも悪い事は、イランが核兵器で武装してしまうことでしょう」と結論づけています。

He warns against “skeptics of military action who fail to appreciate the true danger that a nuclear-armed Iran would pose to US interests in the Middle East and beyond.”  
彼は、「核装備したイランが中東の域を越えて米国の利益を侵害する真の危険を理解できない軍事行動の懐疑論者達」に警告しています。

This reflects Defense Secretary Leon Panetta’s recent remarks when addressing the Brookings Institution’s pro-Israel “Saban Forum” bringing together US and Israeli military strategists that repeated the usual Baby Bush “all options are on the table” threats.
これは、ブルッキングズ研究所のイスラエルを支持するサバンフォーラムに取り組んでいたときの国防長官レオン・バネッタの最近の発言を表しています。このフォーラムでは、実はベビー・ブッシュの「すべての選択肢はテーブル上にある」と言ういつもの脅かしを繰り返す米国とイスラエルの軍事戦略家達を一堂に集めているのです。

Mr. Kroenig talks of the “dangers of deterrence” and gives the Obama Administration unequivocal advice: “The truth is that a military strike intended to destroy Iran’s nuclear program, if managed carefully, could spare the region and the world a very real threat and dramatically improve the long-term national security of the United States.”
Kroenig氏は「抑止の危険」について話し、オバマ政権に明確な助言を与えます:「真実は、イランの核計画を破壊するように意図された軍事攻撃が、もし注意深く実行された場合、その地域と世界を非常に真実の脅威から解放し、アメリカの長期的な国家安全保障を劇的に改善するということになります。」

As these pyromaniacs get ready to ignite the regional and global powder keg, one key question looms ever larger: what will Russia do?
この放火魔達が地域と世界の危険をはらんだ場所に火をつける準備をしている時に、一つの重要な疑問が私達に立ちはだかってきます……ロシアはどうするでしょうか?

-Adrian Salbuchi for RT
著者、エイドリアン・サルブッチ

Adrian Salbuchi is a political analyst, author, speaker and international radio/TV commentator from Argentina. www.asalbuchi.com
エイドリアン・サルブッチは、アルゼンチン出身の政治アナリスト、著者、講演者、そして、国際ラジオ・テレビのコメンテーターです。
http://www.asalbuchi.com



宇宙人エロヒムメッセンジャーである弥勒菩薩ラエルは、もし、米国が中東でイスラエルと結託して第三次世界大戦を起こしたら、米国はひとたまりもなく中国とロシアに負けてしまい、立ち上がれないほどの後進国、または、未開の地の状態に陥るだろうと話していました。

中国は軍事力を増強していますし、現在中国の科学力の発達はめまぐるしいものがあります。世界最大の人口を保有する中国にどうやって米国が立ち向かえると言うのでしょうか?これまでは米国は科学力や軍事力で他国をしのいでいましたが、今では中国も宇宙開発をするまでにいたり、月へも有人飛行を行う計画を立てています。

そして、米国の武器や兵器の部品は今では中国で製造されたものが使用されているのです。米国が管理しきれないところでいつの間にか中国の部品が使用されていたのが最近発見されたりもしました。

第三次世界大戦が始まったとして、いざ米軍が出動しようというとき戦闘機や武器が不具合を起こし、中国に大敗を喫したりするシナリオが起きないとも言えません。

第三次世界大戦に突入すれば、最悪の場合、人類全体が滅亡することもあり得ます。現在の核爆弾や水爆は以前、米国が日本の広島・長崎に落としたものとは比較にならないくらいに威力が増しています。その爆弾を、中国やロシア、米国、イスラエルなどが一斉に使用したら・・・人類は完全に死に絶えてしまうでしょう。そうならなくても、欧州、米国、アジアへの経済のさらなる圧迫が強まり、世界大恐慌が起きるのは避けられないように思います。米国は中国に大敗を喫してしまい、未開の地状態にまで落ちてしまう可能性は大です。もしくは、世界大恐慌が起きてから、第三次世界大戦を始めるのか?

■<山岡担当相>「ユーロ破綻する」「大津波がくる」と発言
毎日新聞 1月5日(木)19時59分配信

■「ユーロ破綻、中国バブルも破裂」山岡消費者相
読売新聞 1月5日(木)19時48分配信


弥勒菩薩ラエルは、世界大恐慌が起きれば世界中の紙幣が紙屑になると話されていました。そうなればたくさんの人が困窮し、食べるものがなくなり、大混乱に陥ると思います。

ただ一つの救いは、今現在、科学技術が飛躍的に進歩しているという事です。その科学の発達が人間に真実を理解させ、平和的な科学の利用が本当の意味でスタートするかも知れません。

現在、幹細胞の研究が進んでおり、幹細胞を使用して体の各部位のクローン生成の技術が発達していますが、恐らく、直ぐに人間自体をクローンすることが可能になると思います。その後に、科学者達は、絶対にその遺伝子自体を人工的に作り出してそれを元に合成生命を、最後には、私達の姿形に似せた人間を創造したいと思うはずです。そのとき初めて、科学者達は、私達が別の惑星からやってきた宇宙人達により遺伝子を合成して彼等の姿に似せて科学的に創造されたと言うことに気がつくはずです。

この地球上の全ての生命が宇宙人エロヒムにより科学的に創造され、私達人間が彼等の姿形に似せて科学的に創造されたのが事実であるならば、人間同士が戦争で殺し合ったりするのは無意味では無いでしょうか?

これらの非人道的な行いを正当化する理由はどこにもありません。

米国やNATOが、侵略戦争を今すぐに止めて、宇宙人エロヒムのメッセンジャーである弥勒菩薩ラエルがこれしか人間を救える社会システムは無いとまで言う「楽園主義」の社会が実現できるように貢献していけば、人類は平和な楽園社会の社会にもっと早く入る事ができると思います。


人類ができる限り早く平和な社会に入れるように………

私達の未来は私達の愛と意識と変革を起こす行動にかかっています。

http://www.rael.org



■イランへの西洋諸国の圧力に抵抗する中国とロシア。弥勒菩薩ラエルは楽園主義を推奨。

3 ATTACK ON IRAN NUCLEAR PLANT IN 2011 ( US ISRAEL AGGRESSION )
2011年のイランへの攻撃


2011年イランの各施設へイスラエルが攻撃したと言うタイトルですが、このビデオが掲載されているページの下にある他の人達の書き込みを読んでみると、『「アバダン(Abadan)市の石油精製所をイスラエルが攻撃した」とファーシー(Farsi)のレポーターが報告していた』とある。

ビデオをみると米国のニュースでイランの核施設近くで爆発があったと話していますが、詳細については現在、人工衛星からの映像などを使って調査中だとあります。

また、現地イランの女性路ポーターが火災の状況を説明していますが、その原因について説明しようと言うところで場面が現場の様子に変わり、現地レポーターがイラン語で話していますので、内容がわかりません。

このビデオでみる限り、この施設は内陸部に建設されたように見えます。というのは後ろに山が見えていて、地形が内陸のように見えたからですが。原発施設は炉心棒を冷却するために多量の水が必要なので、海の近くや湖の近くに建設されますので、このビデオで報道されているイランの施設は石油精製所の可能性があると思います。

このニュースの報道の仕方は、火災が起きている場所を特定せずにイランの原発開発と核開発に話題をふっていて、イランを攻撃する方向に情勢を持って行くための事実を歪めた報道なのでしょうか?

イラン人が現地語で報道している内容の字幕をつけて流さないと真実はわかりませんね。



★中国のニュースより
中国は第三次世界大戦でもイランをためらわずに守る


11月21日、米国、イギリス、そして、カナダはイランに対する制裁措置を更に強める事を発表。フランスは、テヘランの核開発プロジェクトを止めさせる為に、新たな制裁措置も加えるべきだと発表しました。中国共産党の外務省は、11月23日に、中国政府は西洋諸国の一方的なイランに対する制裁措置には反対である事を表明しました。研究者達は、孤立状態で、イランと中国はともに助け合わなくてはいけないと考えています。

報道によると、この制裁措置はエネルギーと経済面で行われます。フランスは前代未聞の制裁措置を提案しています。その措置には、イランの中央銀行の資産を全て凍結し、イランの石油の購入を全て停止するという内容が含まれています。

先に、国際原子力機関(International Atomic Energy Agency)は、イランが秘密裏に核兵器を開発しているかもしれないと発表していましたが、11月23日に中国共産党の外務省はこの制裁措置をイランに強制的に課するのには反対の意を表明しました。

この事について、米国のニューヨーク市立大学の政治学の教授シャ・ミン(Xia Ming)は、「冷戦時代以来最大の挑戦が米国と西洋諸国からされているのが、中国とイランから見ることができると信じています」と述べました。中国とイランは米国と西洋諸国により完全に孤立しています。なので、中国が次にとる行動は予測可能です。

シャ・ミン教授はこのように述べています。ー「中国とイランは、西洋諸国から、政治、経済、そして、文化の面の強い圧力に直面しています。そこで、この二つの国は国際舞台のなかでお互いに助け合うように取り決めをしています。」このように、中国とイランはエネルギー、軍事面などでお互いに多くの協力体制をもつためお互いに調整をはかっています。

11月23日、AP通信社は2006年より国際連合はイランに対して制裁措置を四回行ってきています。しかし、エネルギーの輸出に関しては、イランはこの制裁措置により深刻な影響は受けていません。フランス通信社(AFP)は、中国はイランを支援していて、多量の石油を購入していると伝えています。当面、中国はイランの一番の貿易取引国となります。今の両国間の取引額は300億ドルにまで上ります。ヴォイス・オブ・アメリカによると、中国の税関によるとイランは、去年2011年で中国の二番目に大きい原油提供国になったそうです。

しかし、イランはこの米国と西洋諸国の新しい制裁措置を軽視しています。イスラエルとワシントンはその他の措置は効果が無かったと述べています。軍事的な行動にでる可能性は除外できないと話しています。中国国家防衛大学の教授であり、一部の人達を戸惑わせるのは陸将補のツァン・ツァオツォンが例え第三次世界大戦が起きたとしても中国はイランを守ると話している事です。

シャ・ミン教授:「ツァン・ツァオツォンが第三次世界大戦が起きたとしてもイランの為に戦うと言ったのは単純に国内の政治的な必要性の為です。しかしある範囲では、これを助長するのは非常に馬鹿げていると思います。

シャ・ミン教授は、米国と西洋諸国はリビアで起きた事に似た「ジャスミン革命」の方法でイランに対処するかもしれないと指摘しています。

リビアの事例の視点からみたとき、NATOは大規模な軍事行動にでて関わる事は不可能でしょう。そして、新しく戦争を起こすのも可能性としては不可能だといえます。

実は、テヘランにいる匿名のヨーロッパの上位外交官からの情報によるとイラン政府は実は軍による攻撃を非常に心配していると伝えています。また、アナリスト達は一般の人々は国のリーダー達をこれ以上あまり崇拝しなくなっていると述べています。

しかし、シャン・ミン教授は中国共産党はイランよりも深刻な危機に直面していると述べています。中国は南中国海の東南アジア諸国や南アジア諸国などからの挑戦だけに直面しているのではなく、アメリカから人民元の為替レート、貿易、そして、人権問題の他、中国国内の諸問題の圧力も当面の間受けています。

シャ・ミング教授は次のように述べていますー「中国はアメリカから圧力を受けています。今のところ、現在の国内から来る圧力も非常に無視できません。特に、市民社会で中国政府に対する挑戦や抵抗勢力が大きくなってきています。ですので、中国政府は確実に大きな権力の遷移の到来に直面しているといえます。だから、中国はより厳しい政治的な声明を発表するかもしれません。一方では、それはアメリカからの圧力に対する反応であり、他方では、国内の国家主義者のグループの要求に答える必要があります。」

ロシアは中国の政策と似たものを実行しているイランのもう一つの協力国です。

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