楽園主義に向かって進む!〜Head toward Paradism...弥勒菩薩ラエルの教えと共に

世界で起きている諸問題、機密情報、戦争に関する問題など取り扱って行きたいです。世界が平和になるように私達が考えていくべき事柄を主に取り上げたいです。時にはリラックスタイム的な話題も入れて。

タグ:原子力発電





・現場がどうなるか
 福島原発の事故は、非常にながい道のりになるでしょう。安定化したとか終わったとは全くいえない状況です。
 まず、原子炉の状態は安定なんて全くしていません。
 福島原発の状態をたとえるならば、マグカップを横に倒したときの事で話が出来ます。
 マグカップの上にいると、少し横にずれるとマグカップが揺れて安定しません。それに対して、マグカップの内側の下にいれば、右や左に少し揺れてもまた元に戻ってきますので安定します。福島原発は、今マグカップの上にいる状態で、下にいる状態にまで行くには非常に長い道のりになるのです。
 今の一番の問題は、東日本大地震発生後の大きな余震が起きる可能性があることです。もし、そういう地震が発生したとしたら、全ての冷却装置のパイプが破損してしまい、四時間以内にまた炉心溶融が起きると予測されています。これは、安定しているとは全くいえない状況なのがわかります。
 
 また、福島原子炉四号機が問題です。四号炉は燃料はありません。全ての燃料は使用済み燃料プールの中にあります。実は、もし大きな余震が発生した場合には、このむき出しになっている使用済み燃料プールが一番問題だと私は思います。
 
 最後に、ここで働いている人達が非常に高い放射能レベルにさらされているという事が非常に憂慮するべき問題です。国際基準でみると今福島原発の現場の放射能許容最大値は、非常に高いものです。今直ぐに彼らの健康状態が悪くなるとは言わなくても、近い将来に彼らの多くが癌を発祥する危険性がますます大きなってきていると思います。彼らは非常に勇気がある人達です。私は脱帽しています。しかし、彼らは今非常に大きな危険を冒しています。
 
・被爆の問題
 二つ目に、私が今非常に懸念しているのは、日本の人達が放射能にさらされている事です。



日本全国でこれだけ放射能がれきを受け入れるのに反対しているのに、それでも政府はがれきを日本全国に広げるのが正しい選択だと言うのでしょうか?

この政策を指示することは、多くの人達をゆくゆくは癌や心臓病などにならせるか、または、最悪、死なせてしまう事になると思います。

今、やめさせないといけない。

日本中の人達が、抗議をするべきです。


【緊急】沖縄を放射能から守る大連合
http://okinawa-mamoru.com/

【緊急署名】沖縄に放射能汚染された瓦礫を運び込みゴミ焼却する政府の政策に抗議・反対する署名運動
http://www.shomei.tv/project-1913.html

【緊急署名】がれき受け入れやめて!@神奈川
http://www.shomei.tv/project-1899.html

【緊急署名】がれき受け入れやめて!@富山
http://www.shomei.tv/project-1886.html

【緊急署名】がれき受け入れやめて!静岡県内
http://www.shomei.tv/project-1875.html

【緊急署名】瓦礫受入やめて@大阪
http://www.shomei.tv/project-1865.html

【緊急署名】日本のTPP参加反対!
http://www.shomei.tv/project-1848.html

宇宙人エロヒムメッセンジャーの弥勒菩薩ラエルは、世界を平和にする唯一の方法は世界に楽園主義の社会システムを導入することだと話していました。





原子力発電が、電力供給ではなく核ミサイルの開発であると明言した人がいる。似たような話しは以前も聞いたことがありますが、核ミサイルの開発が、ロスチャイルド一族が大本になっているというのが興味が惹かれます。日本がロスチャイルドの支配から逃れるには、やはり、ユダヤ財閥が破産するしかないですね。
今年、たぶん、米国の破産が起きます。それがチャンスです。

≪日本の元首相は、原子力発電の目的は、電力供給ではなく、核ミサイルの開発であると、明言している≫
引用元:http://alternativereport1.seesaa.net/article/196229239.html

 第二次世界大戦中、日本軍が中国大陸・朝鮮半島の住民から略奪した貴金属は、第二次世界大戦後、GHQ・米軍によって、「接収」された。その一部を、GHQ司令官ダグラス・マッカーサーと、その部下ジョージ・バーディは着服、私物化し、海外の銀行に隠した。

この「ドロボウ・ビジネス」における、マッカーサーのビジネス・パートナーが、日本を代表する売国奴=天皇一族である。.

マッカーサー一族は、2011年現在、この天皇一族の、「略奪資産」の管理責任者となっている。

この略奪資産の一部は、日本国内の港区等の優良不動産に姿を変え、「森ビル」によって管理・維持されてきた。

この不動産は、固定資産税等の脱税のため、宗教法人の名義となってきた。この「略奪資産」の脱税・組織が、創価学会である。

バブル崩壊以降、選挙資金に困窮した自民党は、この不動産を担保とし、「みずほ銀行」から政治資金の融資を受け、権力を維持してきた。この融資のためには、不動産の登記名義人の創価学会の協力が不可欠であり、自民=公明党の、自公政権の内実は、この「政治資金の錬金術」にあった。

その実働部隊となったのが自民党側では中曽根康弘・元首相であり、親・公明党の国会議員・浜田卓二郎である。

 1950年代、日本に原子力発電を導入する役割を担当したのが、この中曽根であり、その資金源であるジョージ・バーディの経営するドレッサー・インダストリー社が、原子力発電所・建設の中核を成して来た。

これが2011年、原子力発電所・事故を起こし、日本人の多くを被爆させ、今後、ガン・白血病で「殺害する」真犯人達である。

この原子力発電・利権屋達の、「ドロボウ・ビジネス」が、2011年、殺人ビジネスに、発展した事になる。


 この浜田の妻マキ子も、かつては国会議員であり、マキ子は実業家である父の事業基盤である東京都文京区の一部上場企業T、その社長Kに、同様の創価学会の名義を使った不動産の脱税を「教示」してきた。浜田は、その見返りに、その不動産を担保に、みずほ銀行から選挙資金の融資を引き出し、公明党・自民党連立政権の選挙資金の一部に転用してきた。

Kの妻は、中曽根の息子の妻と姉妹であり、姻籍のパイプの中に自民党・公明党の選挙資金が流し込まれている。

このKの企業Tの取締役の大部分は創価学会の幹部である。Tの幹部から足立区の公明党区議になった者も居り、こうした区議会議員がTから公明党への選挙資金の集金マシーンになっている。


 なお中曽根・元首相は、科学技術庁長官時代に宇宙開発事業団を創立するが、宇宙ロケット技術は、ミサイル技術として転用可能である。

中曽根は、
同時にプルトニウム、ウラン濃縮技術研究等の原子力研究所を創立しており、防衛庁長官でもあった中曽根の念頭には、「ボス」であるジョージ・バーディの「命令」の下、核兵器開発と核弾頭搭載の核ミサイル開発の構想があった。。

中曽根の番頭であった宇野宗佑・元首相は、原子力研究所と
宇宙開発事業団の併設の目的が「核ミサイル開発に無いとは言わない」と発言している。


中曽根元首相の経歴の一部
  • 1959年(昭和34年) - 第2次岸内閣改造内閣の科学技術庁長官として入閣。原子力委員会の委員長に就任。
  • 1970年(昭和45年) - 第3次佐藤内閣で防衛庁長官となる。
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ウィキペディアから・・・
原子力研究所について
【沿革】
  • 1956年 日本原子力研究所発足
  • 1957年 東海研究所設置、日本最初の原子炉JRR-1臨界
  • 1960年 JRR-2臨界
  • 1962年 JRR-3臨界(国産第1号原子炉)
  • 1963年 高崎研究所設置、動力試験炉(JPDR)の初発電に成功
  • 1965年 JRR-4臨界
  • 1967年 大洗研究所設置
  • 1968年 JMTR臨界
  • 1975年 NSRR臨界
  • 1985年 那珂研究所設置、むつ事業所設置(日本原子力船研究開発事業団統合)
  • 1987年 JT-60臨界プラズマ条件目標領域達成
  • 1992年 JT-60世界最高(当時)プラズマイオン温度4.4億度達成、原子力船むつ実験航海終了
  • 1994年 燃料サイクル安全工学研究施設(NUCEF)完成
  • 1995年 関西研究所設置
  • 1997年 SPring-8放射光ファーストビーム発生
  • 1998年 HTTR臨界
  • 2002年 地球シミュレータ完成、大強度陽子加速器施設(J-PARC)建設開始


【経緯】
日本の原子力研究の黎明期に中核を担ったのは、戦後の日本政府の原子力推進政策を受けて、1955年以降アメリカ合衆国のアルゴンヌ国立研究所(Argonne National Laboratory)に留学した技術者たちだった。後に原研大洗研究所所長となる鳥飼欣一もその一人である。彼ら、アルゴンヌ留学生たちが、帰国後、茨城県東海村の日本原子力研究所で本格的な原子力平和利用の研究を開始し、日本初の原子炉を完成させたといえる。

当時急増していた電力需要を賄う為に、日本は発電原子炉の導入を決定したが、当時の日本には国産原子炉を開発する技術がなく、各電力会社は海外製の原子炉を輸入するしかなかった。そこで、原子炉の基礎研究を行うために、1955年(昭和30年)11月30日に財団法人原子力研究所が設立された。
翌年1956年(昭和31年)5月に制定された日本原子力研究所法に基づき、財団法人を継承する形で特殊法人日本原子力研究所が設立された。また、ほぼ同時期に、核燃料確保のための原子燃料公社や、各電力会社が原子力発電を運営するための日本原子力発電も設立された。

その後、国の方針で純国産エネルギー(核燃料再利用)を実現するべく、高速増殖炉の開発を行うことになったが、計画が持ち上がった当時の原研は、雇用主と労働者の間に意見の相違があり、意見集約ができなかったため、高速増殖炉の開発計画から外されてしまった。そこで原研の代わりに動力炉核燃料開発事業団 (後に核燃料サイクル開発機構に改組、その後に日本原子力研究開発機構に統合) が設立された。

原研では、原子炉の総合研究や、最先端の核融合炉の研究に加え、医療や農業への放射線応用、それらの基礎研究など、幅広い分野で研究が行なわれた。



マッカーサーが行ったこと

 第二次世界大戦後、日本に進駐して来た米軍GHQには、冶金(やきん)課という部署が設けられた。金塊を生産する国ではない日本に、金塊、貴金属を扱う専門部署が設けられた事は、極めて奇妙であった。

旧日本軍は第二次大戦中、中国大陸や朝鮮半島で中国、朝鮮の人々を多数殺害し、その財産を略奪し、また日本軍自身が、中国大陸においてアヘンを密売し、その莫大な利益を蓄積していた。

戦争終結間際、日本軍はその莫大な利益を金塊、プラチナ、ダイヤモンドに代え、航空機によって日本本国に持ち帰っていた。その莫大な貴金属は日本各地に隠され、また日銀の地下金庫に保管されていた。

その隠された財産を摘発、没収するため、GHQには、貴金属担当の専門部署が設けられていた。


 戦後GHQは、日本軍の隠した貴金属を次々と発見していくが、発見されたものは、「当然」、米国政府の命令で米国本土に送り、米国の財産としなければならなかった。

しかし、旧日本軍部が自己所有として記録に残した貴金属と、実際に米国本土に送還された貴金属の量には圧倒的な「差」があった。

その「差」は、GHQの指揮官ダグラス・マッカーサーをトップとした「私的なグループ」が、旧日本軍の持つ貴金属を「私的に着服」した結果、生み出された「差額」であった。

頑固な軍人であったマッカーサーは、アメリカ国防総省・ペンタゴンの上層部の「文民」とは「険悪な関係」しか形成し得ず、マッカーサーは軍人としての自己の出世には限界がある事を自覚していた。マッカーサーは、「アメリカ国家に忠誠を誓う事」より、旧日本軍の貴金属を私的に着服し、「自己の軍人退役後の、安定した老後の生活の維持」を優先した。

2011年現在、このマッカーサーの着服「貴金属」は、マッカーサー一族が経営する「貴金属商」の私的財産、販売商品として、マッカーサー一族の「安定した生活の維持」に役立っている。

この貴金属商の「共同経営者」が、昭和天皇ヒロヒトであった。

マッカーサーと結託し、旧日本軍の資産を、略奪した「窃盗犯=ドロボウ」が、誰であるかを、この「共同経営者」に明確に見て取る事が出来る。

この貴金属商=マッカーサー一族は、現在、天皇一族の、海外における「隠し資産」の運用団体・運用責任者でもある。

 なお、この略奪組織による、日本軍の隠した貴金属の摘発の現場担当責任者は、GHQのマッカート少将であったが、実際に実務を仕切ったのは冶金課長のジョージ・パーディであった。


 1953年、米国は日本に対し、軽水炉型・原子力発電所を大々的に売り込みにかかる。

原子力発電所は、縦横に走る複雑な配管パイプの集合体である。

この配管パイプの集合体である原子力発電所を日本で建設する際、その工事の全てを仕切った企業が、GHQ=冶金課長のジョージ・パーディの経営する企業ドレッサー社であった。

父ブッシュ大統領が、まだ若き日に、大学卒業直後に最初に就職した企業が、このブッシュ一族のファミリー企業ドレッサー社である。

このドレッサーの技術指導の指揮の下で、ウェスティングハウス、GE、三菱重工、日立製作所、東洋エンジニアリングは、原発建設の「下請け、孫請け」となって来た。

ドレッサー社は鉱山開発において、ダイヤモンド・ドリルにより掘削された土砂をパイプで吸引し、廃棄する専門技術を持つ配管パイプ施工の専門企業でもある。このダイヤモンド・ドリルに装着するダイヤモンドを供給する、事実上の、親会社が、ロスチャイルド一族のダイヤモンド企業デビアスである。

デビアスの系列には、原子力発電に使用するウラン鉱山の経営企業が、名前を連ねている。

これが、2011年3月、日本に原子力発電事故を「引き起こし」、日本全体を、放射能汚染に追い込んだ「元凶組織」である。

ドレッサーの傘下には、ニイガタ・メーソン・ネーラン・バルブ・サービス社(メーソンとはフリーメーソンの事である)、新潟ウォシントン社、新潟鉄工所、新潟機器メンテナンス社など、原発の配管工事企業、機器メーカーが、子会社として並んでいる。

第二次世界大戦後、日本から奪われ、米国政府にも渡されなかった膨大な「着服」貴金属は、パーディの手によって、東京メソニック協会と言う得体の知れない財団法人に、一時的に移され、隠された。

この東京メソニック協会は、フリーメーソン日本支部であった。パーディは、フリーメーソン日本支部の支部長であった。

※ 引用元:http://alternativereport1.seesaa.net/article/193515341.html

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